私の所もブラウン管テレビです

6割以上が「ブラウン管テレビ」を利用、録画は「ビデオデッキ」が6割

インターネットコム株式会社と株式会社クロス・マーケティングが「テレビに関する調査」を行ったところ、ブラウン管テレビやビデオデッキが現在でも主流であることがわかった。

調査対象は、首都圏に住む10代～50代の携帯電話・PHS ユーザー300人。男女比は男性50.0％、女性50.0％、年齢別は、10代20.0％、20代20.0％、30代20.0％、40代20.0％、50代20.0％。

「あなたの家庭にあるテレビの種類を教えてください」との質問を行ったところ、最も回答を集めたのは「ブラウン管テレビ」。なんと81.3％（244人）にも上っている。それに次いだのは、市場では主流の「液晶テレビ」で34.7％（104人）。普及率は3分の1といったところだろうか。

最近は殆ど見ていませんけど、私の所もブラウン管テレビです。
買い換えの時期に新しい種類のテレビが安くなっていたら買おうかと思っていましたが、あまり使っていないので壊れません。
大体、広告受信機に大金を支払う意味が分かりません。
私自身はアナログ放送が終了したら、テレビを所有しなく成ってしまいそうです。

広告受信機としてのテレビの時代はアナログ放送と共に終わり、マスメディアには成らないでしょうが、インターネットテレビを Democracy Player みたいなフリーソフトで見る様に成る気がします。

マスコミは世論の扇動を続けたかったら、テレビを無料で配る計画でもした方が良いんじゃないでしょうか？
タダでもあまり欲しいと思いませんけど・・・

ソニーは根本的に間違ってます

ソニー、新動画投稿サービスを開始　ユーチューブに対抗

　ソニーは、国内で新たなインターネットの無料動画投稿サービスを２７日から始める、と発表した。ソニー製品に限らず周辺機器と連携できる点や、著作権違反の常時監視を売り物に、多数の違法作品が問題視される米動画投稿サービス大手ユーチューブに対抗する。

＜中略＞

　調査会社ネットレイティングスによると、動画投稿サービスの３月の国内利用者はユーチューブが１０００万人を超え、他のサービスを圧倒する。

　ただ、ユーチューブは、テレビ番組録画の無断投稿など多数の著作権違反が問題になっている。ソニーは２４時間の有人監視態勢で、全投稿作品をチェックするという。投稿作品が増えると監視費用もかさむが、「著作権違反や有害作品のない安心なサイトを歓迎する広告主は多いはずだ」と期待する。

今更ですが、ソニーは根本的に間違っています。

広告主はユーザに付いて来る物で、ユーザが居なければ広告主も付きません。
別に「著作権違反や有害作品が投稿可能な事をアピールしろ」とは申しませんが、ユーザにとって魅力の無いサービスを提供して、広告主に何をアピールするんでしょうか？

ユーザに喧嘩を売って成り立つ私企業は在りません。
さようなら。


序でにさようなら。久夛良木さん。
久夛良木会長が退任へ　プレステ「生みの親」がSCE離れる
プレステ生みの親・久夛良木会長が退任。「SCEを離れてさらなるチャレンジを」とコメントしている。
2007年04月27日 03時26分 更新

　ソニーは4月26日、ソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）の久夛良木健会長兼グループCEO（最高経営責任者）が6月10日付けで退任すると発表した。

最初のプレステは久夛良木さん自身がゲームソフト屋さんを回ってプレステ用のゲームを開発して貰ったのが、プレステ成功の要因だったと思います。
そして、ベータマックス訴訟でユーザの権利を勝ち取り、世界で愛されるソニーに成ったんだと思います。
ベータマックス訴訟
「タイムシフト」に基づくソニーの主張
最高裁、5対4の逆転判決

創業者は草葉の陰で泣いておられると思います。

ＴＢＳはマスコミの王道を行く

『通告と一緒に弾が来た』　ＴＢＳ社長強い不信感　交渉の舞台裏“暴露”

　楽天がＴＢＳ株の買い増しを表明し、両社の間に緊張感が高まる中、ＴＢＳの井上弘社長は二十五日の定例会見で、「通告と一緒に弾（たま）が飛んできた」などと発言。楽天が買い増しの事前通告と同時に株取得に踏み切ったとして強い不快感を示した。井上社長は会見の冒頭、異例ともいえる十分以上の時間を割き、これまでの交渉の舞台裏を“暴露”。「もう（楽天の）三木谷浩史社長と会う必要はない」と切り捨てた。

ＴＢＳ株の問題はどうでも良いんですけど、面白かったのは下の部分です。

バッシング風の報道はおかしい　ＴＢＳ社長が“注文”

　「ＴＢＳをバッシング風に取り上げるのは、おかしいのではないか。あらためて記事の軽重について、ご判断いただきたい」。井上弘社長は二十五日の会見で、最近の同局に関する報道に“注文”をつけた。

　「朝ズバ～」の不二家報道、「サンデー・ジャポン」の同一人物インタビュー、番組収録時の事故など、不祥事が相次いで発覚。井上社長は「言われるようなことをやるのが良くないが」としながらも、「フェアプレーでいきましょう」などと述べた。

自分が悪い事をした加害者なのに被害者みたいな顔をしていますね。
う～ん、ＴＢＳは自分の事は棚に上げて、他人を批判するマスコミの王道を行っています。

朝鮮総連が会見で非難

２児拉致巡り関連施設捜索、朝鮮総連が会見で非難

　在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）は２６日、東京・千代田区の中央本部で記者会見を開き、渡辺秀子さんの２児が拉致された事件を巡って警視庁が関連施設を捜索したことについて、高徳羽副議長が「三十数年前のことで大々的に捜索するとは、朝鮮総連に対する横暴極まりない政治弾圧」などと非難した。

６０年ぐらい前の事でガタガタ言っている朝鮮総連の言葉だとは思えません。

ソニーの対消費者戦争

ソニー、自社製プレーヤでも再生できないプロテクトでDVDを保護 via Fenrir

「知的財産権を守るため」なら客に黙ってスパイウェアを仕込むことも損害賠償金の負担も辞さないアーティスト思いの企業ソニーがまた英雄的な努力を続けているようです。今回騒ぎになっているのは、最近発売されたソニーピクチャーズ製のDVD タイトルに独自のコピープロテクトが仕掛けてあり、当のソニー製を含む一部のDVDプレーヤで再生不可能になっていること。

＜中略＞

最初からリッピングされたデータを落として観る層は誰も困らず、正規に購入した客だけ観られない「プロテクト」の費用対効果はよくわかりませんが、どれだけ苦情を受けても司法の裁きを受けてもあくまで対消費者戦争を戦い抜く姿勢には本当に頭が下がります。

ソニーは客のパソコンにスパイウェアを仕込んで訴えられたり、発火する電池を販売して回収したりしていましたが、相変わらず頑張っていますね。
自社のDVDプレーヤでも再生不可能なのも笑わせてくれますが、正規に購入した客だけが困るシステムはソニーらしいです。
いや、ソニーと言うよりも、著作権ゴロの持ちネタと言うべきでしょうか？

対消費者戦争を戦い抜こうとする鉄の意志には頭が下がります。

安倍首相、朝日に法的措置

首相、週刊朝日に憤り
暴力団との「関係」報道で
2007年04月24日 21:59　【共同通信】

　安倍晋三首相は２４日夜、長崎市長射殺事件で容疑者が所属していた暴力団と首相サイドの「関係」を指摘した週刊朝日の報道について「私や私の秘書が犯人や暴力団と関係があるのであれば、直ちに首相も衆院議員も辞める考えだ」と述べ、強い憤りを示した。さらに「いくらなんでもだまっているわけにはいかない」と、法的措置を取る意向を明らかにした。

曖昧にしないで法廷でハッキリとさせた方が良いと思います。
どっちに転ぶのか知りませんが・・・

　その上で「この記事を書いた（週刊）朝日の記者、あるいは朝日（新聞関係者）の皆さんは恥ずかしくないのか」と不快感を示した。

マスコミに恥という概念は存在しないと思います。

　また「いくら私が憎くて私の内閣を倒そうということでも、まったく事実に基づかない、いわば言論によるテロだ。報道ではなく政治運動ではないか」と指摘した。

マスコミは報道機関ではなく、情報操作機関です。

警察の情報公開は進んでます

個人情報流出：ＰＣから被害届など５人分　愛知・春日井署

　愛知県警春日井署地域課に勤務する男性警部補（５７）が以前、職場で使っていた私有パソコンから、３事件の被害届など５人分の個人情報がインターネット上に流出していたことが２３日、分かった。ファイル交換ソフト「Ｗｉｎｎｙ（ウィニー）」のウイルスに感染したことが原因とみられ、同県警監察官室が調査を始めた。

相変わらず、と言うよりも、毎日の様に警察は Winny で情報公開しています。

　警部補はこのパソコンについて、「以前は職場で使用していたが、０４年７月ごろに捜査資料のデータを消去したうえで、当時大学生だった息子に譲った」と説明しているという。息子（２３）は現在、大学院生でウィニーを使用していたという。

消去してないじゃないですか・・・

「嘘吐きは警察の始まり」とはよく言った物で、昔の諺（ことわざ）は結構正しいです。

日本の自殺率は米国の２倍、英国の３倍

自殺対策：今秋にも協議会設置　官民で推進　内閣府

　総合的な自殺対策を官民で推進するため、内閣府は関係省庁と自殺問題に取り組む民間団体などで構成する協議会を、今秋にも設立する方針を固めた。自治体では同様の組織はあるが、国レベルでは初めて。民間からの意見を聞き、国の施策の検証も行う。さらに、内閣府は、ＷＨＯ（世界保健機関）が定める「世界自殺予防デー」（９月１０日）から１週間を「自殺予防週間」とし、今秋から国民の関心を高めたい考えだ。

＜中略＞

　警察庁によると、国内の自殺者は９８年から８年連続で３万人を超え、自殺率は米国の２倍、英国の３倍に達している。昨年６月に自殺対策基本法が成立（１０月施行）。内閣府の検討会は今月９日、具体的な対策を整理し「自殺は予防可能」とする提言をまとめた。政府は、提言をたたき台に６月までに国の自殺対策大綱を策定する見通しだ。

冗談ではなく、自殺の原因に他殺に見せかけた自殺を追加してみてはどうでしょうか？
警察は目撃者が居なくて、現場に争った後が無ければ、自殺や事故で片付けている様に見受けられます。

手掛かりも無いのに、捜査するのは面倒なんでしょうけど・・・

社会の仕組みや宗教等に基づいた価値観も違いますが、自殺率が米国の２倍、英国の３倍と言うのは多すぎる様に思います。

長崎県警がテレ朝の文書等を押収

テレ朝の文書など押収　長崎県警

　長崎県警捜査本部は１９日、城尾哲弥容疑者（５９）が事件前にテレビ朝日（東京）に郵送した文書とカセットテープ４本を押収した。

　同社広報部によると、１８日までに捜査本部から任意提出を求められたものの、「複数の第三者のプライバシーにかかわる情報が含まれている」として提出を拒否。しかし１９日に裁判所の差し押さえ令状を示され、提出に応じたという。

まだ第三者の情報提供者に就いての情報提供を拒否するなら解りますが、犯人が事件前にマスコミに送った証拠品は拒否する必要は無いんじゃないでしょうか？

犯行を予告する内容でも含まれているんでしょうか？

まあ、視聴率の為なら何でも有りのマスコミですから・・・

道警巡査長、暴力団の個人情報流出

道警巡査長のＰＣ、５６０人分の個人情報などウィニー流出

　北海道警は１９日、稚内署刑事課の男性巡査長（３１）のパソコンから、ファイル交換ソフト「Ｗｉｎｎｙ（ウィニー）」を通じて、約５６０人分の個人情報を含む捜査情報がインターネット上に流出したと発表した。

相変わらず Winny は警察で流行っているみたいです。
警官の Winny での情報流出に怒るのも、覚えの悪い猿に調教している調教師みたいで疲れました。

　道警監察官室によると、流出したのは昨年春ごろに作成された地元の暴力団組員やその家族、知人計約４００人分の氏名、住所、犯歴などの情報のほか、巡査長の友人約１６０人分の住所録、２件の窃盗事件の証拠品目録など。今月１７日、ネット上に流出しているのが確認された。

警察の処分は甘いですけど、暴力団の方はどうなんでしょう？

暴力団も同類で仲間みたいなもんですから、別に暴力団の個人情報を流出しても問題無いんでしょうか？

警察と暴力団のどちらからかは分かりませんが、見せしめに、簀巻きにされて自殺で処理されれば、警官の Winny での情報流出も少しは減るんじゃないかと思います。

マスコミは言葉を操るプロ

テレ朝の特集３本、毎日放送の番組と酷似　担当ディレクター謝罪

　テレビ朝日の情報番組「ワイド！スクランブル」で放送した３本の特集が、毎日放送（大阪）の番組と酷似していたとして、テレビ朝日が毎日放送に謝罪していたことが１２日、明らかになった。

毎日の様にマスコミのインチキがばれていっています。
捏造してニュースを創造するだけではなく、自らもニュース・ソースに成り、ニュースを提供していますね。

　テレビ朝日で調べたところ、担当のディレクターが毎日放送のホームページを参考にしていたことが判明し、３月に同局に謝罪した。テレビ朝日は「盗用ではないが、参考の範囲を超えた表現があった」としている。

ヤラセでは演出で、捏造はイメージですけど、盗用は参考ですね。

流石にマスコミは言葉を操るプロです。

ヤクザも人の子？

地震被災地域での楽曲使用料免除

　日本音楽著作権協会は１１日、能登半島地震の被災地域での楽曲使用料の徴収を４～６月の３カ月間免除すると発表した。

　免除が適用されるのは、石川県七尾、輪島、珠洲の３市と志賀、中能登、穴水、能登の４町。同協会と利用許諾契約を結んでいるカラオケ店やＣＤレンタル店、旅館などが対象になる。

本当の話かどうかは知りませんが、山口組が阪神大震災の時に炊き出しをした話しみたいで泣かせます。
人に忌み嫌われるヤクザな商売をしている人の発想は同じみたいですね。

　同協会広報部は「１日も早い復興のため、微力ながらご支援したい」としている。

著作権ヤクザの場合は計算高さが見え見えですけど・・・

団塊の世代以前の人はパワフルです

黒川氏が大予言「首相めざす。石原は２年で終わる」

　東京都知事選の開票から一夜明けた９日、奇抜な選挙戦を展開した黒川紀章氏（７３）はサンケイスポーツの単独インタビューに応じ、今後の「夢は総理大臣」とブチ上げた。

＜中略＞

　一方、石原都政については「五輪誘致に失敗し２年で終わる」と予測。そのときの選挙には「ドクター・中松と共産党の出馬が確実」で、「もし私が出たら、３００万票以上で圧勝する」と“歴史的大勝”まで予言した。
　しかし、黒川氏は「その選挙には出馬しない」と断言した。理由として「将来は国政のトップに立ちたい」と、総理になる野望を披露。石原氏に敗れたことについて「今回の負けは計算済み」と強調し、「夏の参院選が重要になる」と国政への挑戦をにおわせた。

＜中略＞

あと１６回だぁ、中松氏「研究の過程」
　「政治の発明は非常に時間がかかる。今回は研究の一過程に過ぎない」ときっぱり。自身の健康法で１４４歳まで生きられるとし「都知事選はあと１６回できる。そうすれば回りは皆死んじゃうわけ。そういう仕組みになっています」とあらためて雪辱を誓った。

団塊の世代以前（何歳から何歳が団塊の世代なのかハッキリとは知りませんが・・・）の人はパワフルです。
団塊の世代以降で、何処までが本気で、何処からがジョークなのか分からないと言う、この味を出せる人は思い当たりません。
外山という人も頑張ってはいましたが、まだまだです。

ドクター中松さんなら１４４歳まで生きれば、北朝鮮からのミサイルをUターンさせる発明も可能かもしれません。
ドクター中松さんは生きているかもしれませんが、北朝鮮は存在しない様な気がしますが・・・

黒川さんも総理大臣を目指して頑張って下さい。

iPodの累計販売台数が1億台を突破

iPodの累計販売台数が1億台を突破--ミュージックプレーヤー史上最速の販売ペース

2001年11月に初代が登場してから約5年半、iPodの累計販売台数が1億台を突破した。現在、ミュージックプレーヤーとして歴史上最速のペースで販売実績を更新中であるという。S・ジョブス氏は「iPodは世界中で多くの人々が再び音楽に情熱を傾けるきっかけとなった」と語る。

やっぱりユーザを泥棒呼ばわりする会社の製品と違って、ユーザ本位の製品は売れるみたいです。
ユーザに愛される会社の製品が売れるのは素直に嬉しいです。

　Appleの最高経営責任者（CEO）であるSteve Jobs氏は、「iPodがここまで成功したのは、ひとえに世界中の音楽を愛する皆さんのおかげ。この歴史的な到達点に来られたことを、改めて感謝したい。iPodは世界中で多くの人々が再び音楽に情熱を傾けるきっかけとなった。Appleがそのことに関われたことを、とても嬉しく思う」と述べた。

文化を破壊する事しか考えていない著作権ヤクザの皆さんにも聞かせて上げたい言葉です。

自衛隊武器庫の見取り図などネットに流出

自衛隊武器庫の見取り図などネットに流出

　小銃、拳銃の保管場所を明記した陸上自衛隊松戸駐屯地（千葉県松戸市）の武器庫見取り図などの内部情報が、同駐屯地での勤務歴がある２等陸曹の私物パソコンからファイル交換ソフト「ウィニー」を通じて３月末にインターネット上に流出していたことが９日、分かった。

　秘密情報は含まれていなかったが、同省は処分する方針。自衛隊では同ソフトによる情報流出が相次ぎ、防衛省は昨年２月、自衛官を含む全職員に業務用データの私物パソコンへの保存禁止と過去の保存データ削除などを指示したが、２等陸曹は従っていなかった。

税金を使ってパソコンを買い与えてから Winny での情報流出は何回目でしょうか？
もう公務員はパソコンを禁止した方が良いと思います。

取り敢えず、警察と自衛隊の情報流出は厳罰に処するべきです。

工作員もハニートラップ等の面倒な工作活動よりもウィニーネットワークに張り付いていた方が効率が良いんじゃないでしょうか？